在宅でリハビリを受ける為に必要な6つの方法
目次
通所リハビリ（デイケア）と通所介護（デイサービス）
通所リハビリテーション、通称「デイケア」と通所介護、通称「デイサービス」と呼ばれる施設です。介護保険サービスの一環として在宅から通いながら（送迎あり）利用することになります。詳細は他記事にてまとめていますので、以下のリンクをご参照下さい。
外来リハビリ
外来リハビリとは、自身で病院に通いながらリハビリを受ける医療保険制度となっています。
外来リハビリのメリット
充実した病院設備の利用
一般的に外来リハビリは入院リハビリとスペースを共有しています。その為、訪問リハなどでは持ち出せない大型医療機器や先進的医療機器などを利用出来る可能性があります。
入院リハビリからの連続性
自身が入院してリハビリを受けていた病院で外来リハビリを受けることが出来れば、入院時の情報が外来リハビリ担当者にスムーズに引き継ぐことが出来ます。つまり、より効率的で効果的なリハビリを受けることが出来ます。
外来リハビリのデメリット
期限がある
医療保険でリハビリを受けるには期限が有ります。一般的には期限近くまで入院することが多い為、退院後にリハビリが受けられる期間は限られてきます。ただし、要介護・要支援認定を受けていない方に限り、期限が切れても特例措置として1か月あたり13単位（20分/1単位）までリハビリを受ける制度があります。※入院患者はこの限りではありません。しかし、これも再三見直しの議論が起きており、いつ廃止になってもおかしくない状況です。
毎回診察が必要
外来リハビリを受ける前に、毎回医師による診察が必要となります。医師による診察の結果、「今日もリハビリOK」と指示が出るわけです。ただし、毎回となると時間的にも経済的にもジワジワ負担が増える内容ですね…。
通院が必要
他サービスと大きく違うのは自身で通院が必要なところです。自身で病院に通う為には、心身的な負担や経済的な負担も考慮する必要が出てきます。
引用文献：厚生労働省
国の方針として、在宅でのリハビリは医療保険⇒介護保険へと移行が進んでいます（一定期間、医療と介護が併用出来る移行措置あり）。外来リハビリに関しては、今後も縮小傾向（条件が厳しくなる）が続くことが予想されます。
地域包括ケア病棟
「ときどき入院 ほぼ在宅」というスローガンのもと、在宅生活（地域）を支える役割をもって、2014年度に開設された新しい病棟です。
入院期間は最大で60日、リハビリ1日2単位以上受けることが出来る病棟です。60日入院後も、退院した日から90日を経過すると、再度入院が可能となるなどの特徴があります。
引用文献：厚生労働省
地域包括ケア病棟は幾つかの役割があるんですが、在宅生活維持を目的としたリハビリの視点で考えると、生活支援型救急（サブアキュート）が重要となります。厳密に言うと在宅リハビリではありませんが…。
生活支援型救急（サブアキュート）とは病気の発症前から生活支援の大きい患者を年齢を問わずに受け入れる役割となります。つまり、「心身機能が低下⇒在宅生活が困難⇒早めの入院とリハビリ⇒在宅生活へ復帰」ということが可能となります。
地域包括ケア病棟のメリット
専門家達による複合的支援
入院するということは、リハビリだけではなく、医師、看護師、薬剤師、管理栄養士など専門家による医療を複合的に受けることが出来ます。例えば、医師（薬剤師）による投薬内容に見直しや管理栄養士による食事内容の検討など、リハビリをより効果的に行う為のサポートが期待出来ます。
充実した病院設備の利用
入院してのリハビリとなるので、大型医療機器や先進医療機器など病院ならではの充実した病院設備を利用することが出来ます。
レスパイト（休息）
リハビリを受ける患者さんだけでなく、その家族も当事者であると言えます。入院により家族も介護という仕事から離れリフレッシュすることが出来ます。定期的にリフレッシュすることで、より長く患者さんの在宅生活を支えることが出来るということです。
地域包括ケア病棟のデメリット
入院が必要
入院はメリットでもありますが、デメリットにもなります。在宅生活と比べると、ある程度の制約（規則）に縛られる必要が出ます。大きな病気などでは仕方ないと思えても、リハビリ目的での入院には抵抗感を感じる方もいるかもしれません。
費用が割高
通所や訪問サービスと比べると、入院費用は割高に感じる方がいるかもしれません。
一般の方への地域包括ケア病棟の周知度はまだまだ低いと感じています。ただ、在宅生活（地域）を支えるうえで、キーとなる制度だと個人的には感じています。在宅でのリハビリ手段として積極的に検討してみても良いでしょう。
まとめ
在宅でリハビリを続ける為には、上記制度を良く理解したうえで活用することが求められます。ただし、個人で全てを理解することはなかなか難しいことです。介護保険制度に関してはケアマネージャー（未認定の場合は市区町村の介護保険窓口）。入院に関しては病院の地域連携室などに問い合わせるとアドバイスを受けることが出来ます。
